Smart made simple

CDRテクノロジーとは

「ファイル無害化」、「コンテンツサニタイズ」とも呼ばれるコンテンツの武装解除と再構築(CDR)は、ほとんどのAPT攻撃、ランサムウェア、ゼロデイ攻撃など、ファイルベースの攻撃に対し優れた効果を発揮する高度なテクノロジーです。CDRは、攻撃初期のネットワーク侵入フェーズを効果的にブロックします。
すべての着信コンテンツ(メールメッセージと添付ファイル、ポータブルメディアからのアップロード、Webダウンロード、クラウドシェア)に適用されるCDRは、着信ファイルごとに、機能的には同一であるが、異物混入コンテンツのない、完全に新しいファイルを、ほぼリアルタイムで透過的に生成します。

セキュリティチームにとっては、すべての着信コンテンツがユーザーに配送される前に、エントリーポイントで直接武装解除されるため、ユーザーの判断や遵守への依存がなくなることがCDRの主なメリットでしょう。

さらに、送信ストリームで正確なデータリダクションが可能な点ももうひとつのメリットです。その結果、データの流出や損失 (DLP) を防止できるほか、データ保護とプライバシーポリシー(GDPR/CCPA)もサポートできます。

CDR処理の流れ

GATESCANNERを選ぶ理由

エクセレンス。当社のCDR技術は、実質的に難攻不落であると確信しています。クライアントが独自行った侵入テストでは、ファイルベースの未知の脅威を99.99%という高い成功率で繰り返し阻止することが示されています。当社のCDR技術のパワーはそれだけに留まりません。

モジュール性。現在使用中のシステムに新しいコンポーネントを追加するのは必ずしも容易なことではなく、実装を成功させるには柔軟性が要となってきます。そのため、GateScannerは、モジュール式で、設定性とスケーラビリティに優れたデザインです。保護するチャネルと、実装したいCDR工程を選択するだけ。状況に合わせてその場で10個までのGateScannerエンジンを連結でき、事実上、無制限の処理能力を実現することができます。

インテグレーション。お客様固有のニーズに合わせたソリューションを提供するべく、GateScannerのインテグレーションエンジンは、データフローでコンテンツサニタイズ工程の導入点を自由に選べるようにします。既存のセキュリティツールの前または後ろに柔軟に位置付けでき、ネットワークのセキュリティプロファイルを大幅に強化して、セキュリティチームを支援します。

カスタマイズ性。お客様の一人ひとりが当社の創造性を発揮する絶好の機会です。開発チームがお客様と密接に連携して、前例のないソリューションの追求にチャレンジします。

エクスペリエンス。GateScannerの開発は、2013年以来ずっと進められてきました。政府のセキュリティ機関や防衛請負業者から、多国籍の製造業や主要インフラストラクチャープロバイダー、金融機関や国の医療機関に至るまで、幅広いクライアントベースを擁する当社は、実証済みの技術とサービスでお客様のゆるぎない信頼を年々維持しています。

GateScannerの特長:

GateScannerは、検知不能の脅威に対して99.99%まで防御効果があり、APT、ゼロデイ攻撃、ランサムウェア、その他のファイルベースの攻撃から企業を守ります

次世代人工知能検知技術と複数のアンチウイルスエンジンを駆使したウイルス対策ツールを使用。分解されたファイルのCDRディープ スキャンは、元の複合ファイルのスキャンに比べ、検知レベルが最大2.5倍に達します

MS Office、PDF、メディア ファイル(画像、オーディオ、ビデオ)、AutoCad、Hanword(HWP)、アーカイブ、PST、.EML、インストールファイル、XML、HTML、その他のテキストファイルのスイート全体、医用画像ファイル(DICOM)、カスタマイズファイル(「CDR 処理前と処理後」のサンプルページ参照)など、数百のファイルタイプをサポート

極めて高い柔軟性 – GateScannerソリューションはモジュラー性、スケーラビリティ、コンフィギュラビリティに優れています

ビルトインの外部ツール統合機能が、既存セキュリティツールのすべてでパフォーマンス最適化を実現します

GateScannerの中核にあるCDRテクノロジー。電子メール、ポータブルメディアのアップロード、クロスネットワークファイル転送、Webダウンロード、クラウドベースのファイル共有、コンピュータプライアンスを保護し、一方向ゲートウェイでクロスドメインソリューションを可能にします

すべての処理は、ベンダーの関与なしでクライアント側で行われます

Sasa Softwareは、キブツ・ササ(イスラエル)の民間法人で、利益の大部分は研究開発部門に還元されています

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